◆国際競技会での岩手アスリート成績（12/1-2）
◇スキーワールドカップ･コンチネンタルカップ
・ジャンプWC▶12位小林陵侑▶21）小林潤志郎
・コンバインドWC▶34）谷地 宙
・パラクロスカントリーCC▶13）柴田真聖
◇スノーボードワールドカップ
ビッグエア▶７）岩渕麗楽
◇スケートショートトラックJrワールドカップ
500m▶18）夏目 笑
◇柔道グランドスラム
-73kg級▶1回戦）中野経清
◆コラム「ドーピング関連薬剤照会はどこに？｣
この薬、飲んでもドーピングにならないだろうか…
どこの、だれに、どのように、相談すればいいんだろう…
調べて分かったのですが、
岩手県では
岩手県薬剤師会の「ドーピングに関するお問い合わせ」がベスト。
FAXやWebのフォームで照会できます。
ただし、
誰でも…というわけではなく、
競技団体などに所属して競技スポーツを行っている人が主な対象のようです。
ご活用を。
｢身近なドーピングの落とし穴｣にご注意を!」というページに詳細があります。
下の図をタップして、あるいは この下線部をタップ して、ご覧ください。
参考：一般社団法人岩手県薬剤師会→ [ link ]
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大学の先生から「岩手県のパラアスリートのドーピング・コントロール」に関する情報照会がありました。
せっかくなので、
個人名で（もちろん、岩手県障がい者スポーツ協会の事務局の監修を受けています）回答した内容をここに残します。
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岩手県内パラアスリートに対するアンチ・ドーピング活動の現状
2023/11/28 岩手県障がい者スポーツ協会 平藤 淳
過日、ご照会いただきました件の回答です。
今後とも、岩手のパラスポーツの振興にご協力くださいますよう、お願いいたします。
◆照会内容◆
１ 県として、パラアスリートの薬関係のサポートはどのような体制があるのか
２ パラアスリートからの薬の相談は誰が受けているか
３ 相談される頻度が多い薬は何か
４ アンチ・ドーピング関係で課題になっていること
◆回答◆
１ 県として、パラアスリートの薬関係のサポートはどのような体制があるのか
岩手県の資料（岩手県スポーツ推進審議会資料)によれば、岩手県のスポーツ関連事業の中に「アンチ・ドーピング」という記載がある項目は、
①「２ 共生社会型スポーツの推進」の１項目
②「３ 国際的に活躍する競技スポーツの推進」にある、
「スポーツ医･科学サポート事業」の２項目の 合計3項目。
そのうち、
パラアスリート指導者、パラアスリートを事業対象としているものは、
｢３｣のうちの、指導者研修会・アスリート研修会の2項目のみ。
なお、
事業の対象に含まれているパラアスリートは
「いわて障がい者スポーツ強化指定選手の指導者」、「いわて障がい者スポーツ強化指定選手」である。
＊参考：岩手県スポーツ推進審議会(23年6月)資料
「岩手県スポーツ推進計画」取組状況→ Link
さらに、岩手県体育協会では、
県事業に対応する事業を岩手県選手強化事業として、県補助、toto助成等を導入し、実施しており、
国民体育大会出場者（予選会含む）への個別の薬剤指導等（照会・回答）をスポーツ医･科学委員会を活用して実施している。
＊参考・岩手県体育協会令和4年度事業報告 → Link
なお、
岩手県障がい者スポーツ協会には、アンチ・ドーピング関連事業はない。
＊参考・岩手県障がい者スポーツ協会令和５年度事業計画→ Link
２ パラアスリートからの薬の相談は誰が受けているか
県内アスリートの薬剤照会は、岩手県体育協会が国民体育大会（予選会含む）出場選手を主な対象として行なっている。
全国障害者スポーツ大会ではドーピングコントロールが行われていないため、その大会レベルのアスリートからの県障がい者スポーツ協会に対する薬剤相談事例はない。
また、
日本パラリンピック委員会（JPC）および日本パラスポーツ協会（JPSA）のサイトには、薬剤相談窓口へのリンクはなく、Webからの薬剤相談はできない状況にある。
なお、
国内トップレベル・国際レベルのパラアスリートの場合は、国内競技団体(NF)で指導を受け、必要に応じて相談している模様である（実態は把握していない）
ただし、
日本アンチ・ドーピング機構にはスポーツファーマシスト検索ページ[→ Link ]があり、岩手県内に２５名のスポーツファーマシストの情報があり、アスリートがファーマシストと連絡が取れる状況にある。
さらに
岩手県薬剤師会は、
ホームページにアンチ・ドーピングのページ[→ Link ]を持っており、
その中で薬剤相談に関する、FAX相談用紙、携帯・パソコンからの相談フォームへのリンクがある。
３ 相談される頻度が多い薬は何か
把握していない
４ アンチ・ドーピング関係で課題になっていること
１ パラアスリート・パラアスリート指導者に対する、アンチ・ドーピング教育がほとんど行われていないこと
（障がいの有無の影響よりも、大会でのドーピングコントロールの有無に、教育・啓発が左右されていること）
２ 障がいの有無、出場大会のレベルに関わらず、薬剤相談等ができる窓口が県薬剤師会に開設されているが、その周知・活用がなされていないこと
３ アスリートと指導者のみならず、パラアスリートの支援者等（家族、理学療法士、作業療法士、施設職員など）を対象とした教育・啓発等が必要であるが、実施されていないこと
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