わが「岩手クラブ」が、「全日本なんとかホッケー大会」で対戦するたびにことごとく敗れているチームで、男子フィールドホッケーの雄、愛知県の「表示灯ホッケーチーム」が、来年から「NPO法人愛知スポーツ倶楽部」が運営する「名古屋フラーテルホッケークラブ」となるという。
なお、表示灯チームには岩手県出身者が２名活躍しており、お二人とも「ジャパン」メンバーである。
■GK 長岡俊輔（不来方高→法政大）
これまでのスポーツ、特に競技スポーツと呼ばれている分野は、企業・学校・行政が中心となって発展してきた経緯がある。
そのことは、これまでの実績から、高く評価されるべきものである。
活動者は、金銭的な負担がないことや、活動場所・指導者・仲間が常に準備された好条件での活動の継続を望むであろう。
しかし、経済状況などの変化から、企業が競技スポーツのチームを休・廃部、撤退とした例は、県内にも多く見受けられる。たとえば
■ 野球 富士鉄時代に都市対抗準優勝の実績を持つ新日鐵釜石・岩手県経済連・岩手銀行など
■ ラグビー 日本選手権７連覇の新日鐵釜石・岩手東芝エレクトロニクス
■ ソフトボール 本県には数少ない女子の実業団の岩手東芝エレクトロニクス
■ スキー オリンピック選手を２名輩出したリクルート
また、行政サイドでも、すべてを「歳出削減」に賭けているかのごとくに、事業のリストラクチャに目が向いてしまっている。学校では、少子・高齢化による子どもの減少を原因として、チームゲームの運動部活動の維持が危うくなってきていると聞く。
このような、スポーツを取り巻く「閉塞」を解消することが緊急の課題とされている。
このため、10年ほど前から、国は「総合型地域スポーツクラブ」の育成に熱心である。
そのクラブは、中学校区程度の範囲に「多種目・多世代・多志向」の人々をあつめ、地域住民が主体となって運営する形態をとる。ヨーロッパ型のスポーツクラブが手本とされていると聞く。
つまり、景気動向や行政支援にたよらない、経済的にも自立したスポーツクラブでのスポーツの振興を図ってゆくということである。
健康づくり、コミュニティーづくり、豊かな生活づくりにとっては非常に有効な方法であり、クラブの設立と多くの人たちの参加とが望まれる。しかし、国際レベルの選手養成までクラブ内で完結できるものではなかろう。
トップレベルの選手養成の必要性については、得意の「後ほど」処理とするが、そのためには、多くの人と資金が必要とされることは簡単に予想される。
「生き残る」ために、誰が何をしなければならないか、知恵を絞るべきである。
そのためには、まず、「お金がかかることは、悪である」という考えは捨てなければならない。
最近、「お金をかける価値があるか」、「労力を上回る意義が期待できるか」という議論よりも「儲かるか」「安くあがるか」がという判断のほうが重要視されているような気がしてならない。
首長の給料を下げても、財政上は焼け石に水。高額な給料を提示してより優秀な人を探すといような考えは、流行りませんか？
【参考】表示灯の考え方（会長の談話）は次のとおり報道されている（2005年12月6日 読売新聞）
"「１企業の力では選手の強化に限界がある」と理由を述べた。今後５年間は同社が引き続き、運営費用を負担するが、来年度からは毎年、選手を雇い入れてくれる企業を募って、チーム編成する。＜中略＞チーム名は「名古屋フラーテルホッケーチーム」に変更し、将来的には２５〜３０社程度の社員選手によってチームを編成する考えだ。また、愛知県や名古屋市に対し、県内初の日本ホッケー協会公認ホッケー場の建設を陳情しており、実現すれば、ホッケースクールなどを開催し、地域のスポーツ文化の振興に努めたいとしている。"
