Thinking about Reform of sports club activities in school.
Inspired by Web magazine of Japan Sport Agency.
スポーツ庁のWeb広報マガジン「DEPORTARE（デャ泣^ーレ）」の最新号（2018/05/31号）記事に
非科学的“スロｪ”はもう古い？運動部活動イノベーション
〜第1回〜 ガイドラインから読み解く子供目線の運動部活とは【前編】
という見出しの記事が載っています。
2018年の３月にスポーツ庁が策定した
「運動部活動の在り方に関する総合的なガイドライン」
についての策定ャCントを
早稲田大学スポーツ科学学術院の友添秀則先生が述べているものです。
こうあります。
ガイドラインのャCントは、大きく４つあります。ご存知でしたか、この４つ。・学校における体制の見直しと、競技団体等の協力
・休養日の設定等、医・科学に基づく活動
・少子化の中で子供のニーズを踏まえた環境整備
・大会規定の見直し
今、部活動で話題になっているのは、
一つ目に関しての「教員の働き方改革」と
二つ目に関しての「子供の過剰な活動」とが中心になっていると
私は感じています。
皆さんも、そうでしょう。
しかし、
Webマガジンを読み進んでいって、愕然としたのです。
中学生の運動部活動への参加率は65.2％（平成28年度）ですが、中学校の部活動のように、時間と場所と指導者を提供された、成人の平均スポーツ実施率は、それを下回る51.5％（平成29年度）。
大人になると運動しなくなる人が多くなるというデータです。
この点において、
学校の運動部活動は生涯スポーツにつながっていないのではないか、という疑問が出てきます。
特に働き盛り世代のスポーツ実施率が低いのは、
部活での経験が大人になってからの日常生活に反映できていないからではないか――。
こうした観点もガイドラインのテーマでした。
つまり、
自分で選択することがほとんどない環境にいるときはスポーツをするものの、
学校を卒業してその環境が失われると
自らすすんでスポーツを行おうとしなくなる人が増える、
スポーツの現状があるということです。
乱暴に言えば、
部活動の延長線上に成人の日常のスポーツはない、
ということでしょう。
確かにそうです。
そして、
部活動を見直して、中学生の時のスポーツ経験が、一生、スポーツに親しむ習慣に結びつくようにしようということも、今回のガイドラインのねらいなのです。
決して
教員の多忙化、部活動の過熱化だけを
対症療法として解消しようとしているものではありません。
素晴らしいねらいを持った」「部活動の改革」です。
ところで、
先ほどの数字を見て（岩手県の傾向は？）とお思いになった方もいらっしゃるでしょう。
調べてみました。
まったく同様の結果に、愕然としています。
私は、
「今」を見ての部活動改革しか意識の中にありませんでした。
それも必要ですが
「これから」を見ての改革を忘れてはいけないのだと考えています。
木を見て森を見ず。
気を付けましょうね。
注：表にはありませんが、成人全体の実施率は 62.9％です。高校の運動部加入率よりも低いのです。
■DEPORTARE 5/31号は
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■「運動部活動の在り方に関する総合的なガイドライン」は
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